2025年、今年の夏、大手企業のボーナスは前年比4.37%増の99万848円と、過去最高を記録しました。1981年以降の集計方式で4年連続の増加という結果です。
一方で、ボーナス増に踏み切れない中小企業では、採用難・人手不足が深刻化しつつあります。
「社員に報いるための報酬」は必要でも、「その分の生産性や定着」をどう担保するか、経営者として悩む場面も多いのではないでしょうか。
今の課題は、“モチベーションの持続”と“人材の定着”
● ボーナスは一時的な“報酬”。でも、評価が曖昧では逆効果に？
社員のモチベーションを高めるには、業績や貢献が正しく反映される評価制度が必要です。
しかし、透明性や納得感がないまま賞与を支給しても、「結局、何が評価されたのか分からない」「上司の主観だけ？」と不満につながるケースも。
評価制度は、モチベーションを“継続的に高める装置”であるべきです。
● 若手を中心に転職市場は流動的に
2024年、国内での転職者は約330万人。平均年齢は32.7歳、20代が全体の約35%と、若年層の流動性が際立ちます。
労働力調査（詳細集計）2024年（令和６年）平均結果の要約
報酬だけで引き止めるのではなく、「成長できる環境」「評価されている実感」がないと、定着は難しい時代です。
いま見直したい、“評価”と“育成”のポイント
✔ 納得感ある評価制度の設計
評価項目・基準を明確にし、社員が「どう頑張ればいいか」が見える状態に。
人事に丸投げではなく、上司や現場も納得できる運用が大切です。
✔ 評価から行動、育成へとつなげる仕組み
評価が“通知表”で終わらず、「次にどう行動するか」「どう育てるか」まで見えるように。
評価とOJTを接続することで、社員の成長意欲も変わってきます。
中小企業こそ、いまがチャンス
今夏、ボーナス支給という節目を活かして、評価制度や育成の仕組みを見直すことは、会社にとって大きなチャンスです。
「賃金」「評価」「育成」の3本柱を整えれば、人手不足のなかでも、人が育ち、辞めずに活躍してくれる環境が築けます。
まとめ
評価や育成は“コスト”ではなく“投資”です。
夏のボーナスが社員のモチベーションを上げるこの時期だからこそ、制度を見直し、次の成長につなげる準備をしてみませんか？
