「7月は意外と離職が増える」ってご存知ですか？
一般的に、離職者が多い月は、3月と12月と言われていますが、7月の離職も多いと言われています。
実際、100人規模の企業では1四半期に5〜8名が退職するとも言われており、その中でも7〜9月は“隠れ離職シーズン”とも呼ばれます。
転職サイトのアクセス数や応募数が増え始めるのもこの時期のようです。
社内でも、実は「辞めたい」と感じている社員がいるかもしれないので、人事担当者は注意が必要かもしれません。
離職が増える“3つの背景”
1.賞与支給後の離職
多くの企業がこの時期夏のボーナスを支給しています。
そのため、金銭的な余裕ができるので、転職活動を開始する人が増加します。また、「ボーナスをもらってから辞めよう」と考えている人も多くいます。
2.目標や評価制度への不満が表面化
「上半期の評価」「人事面談で納得できない」など、不満が浮き彫りになり、「このままでいいのか」と冷静に考える時期かもしれません。
3.気候による疲労や環境での不安
例年、梅雨があけるとすぐに猛暑が始まり、体調不良も起こしやすくなります。
また、職場環境にも敏感になります。特にリモートワーク中心の職場では、業務の偏り、コミュニケーションの減少から”孤立感”を感じやすくなります。
人事が今、できる3つの対策
1.早期面談の実施
定期的な1on1ミーティングを行っているのであれば、不満や不調の”サイン”を拾って、言語化させていきましょう。
面談の間隔が長い場合、次回の面談予定が秋であれば、「夏」のタイミングで声をかけてみましょう。
2.評価制度の納得度チェック
「社員が“何を評価されているか”を理解できているか？」など、評価が終わったタイミングでフィードバックや見直しのタイミングを行うとよいでしょう。
3.離職予兆のキャッチ
勤怠の乱れ、Slackや社内チャットの発信減少など、以前と異なる行動が見られたら、注意しましょう。
また、社内でメンバーの変化に対して、上司や同僚が気づき共有できる文化があるかどうかも大切です。
まとめ
今こそ「変化へのアンテナを」張るタイミングなのではないでしょうか。
まずは、1人ひとりの声を聴く“面談”から見直してみませんか？
